 |
第47巻第6号目次 | Japanese/English |
 | Full Text of PDF (932K) Article in Japanese |
─ 第22回肺癌集検セミナー ─
有効性評価に基づく肺がん検診ガイドラインの作成と更新
祖父江 友孝1, 濱島 ちさと1, 斎藤 博1, 佐川 元保2, 遠藤 千顕3, 中山 富雄41国立がんセンターがん予防・検診研究センター, 2金沢医科大学呼吸器外科, 3東北大学加齢医学研究所, 4大阪府立成人病センター調査部
がん検診によりがん死亡を減少させるためには，がん検診の死亡減少効果を科学的証拠に基づいて評価した上で（がん検診アセスメント），死亡減少効果の確立した検診を正しく実施する（がん検診実施マネジメント）必要がある．がん検診アセスメントについては，厚生労働省がん研究助成金「がん検診の適切な方法とその評価法の確立に関する研究」班（主任研究者 祖父江友孝）において手順を定式化し，この作成手順に基づいて肺がん検診ガイドラインを更新した．その結果，「非高危険群に対する胸部X線検査，及び高危険群に対する胸部X線検査と喀痰細胞診併用法」については，証拠のレベルは2＋（死亡率減少効果の有無を示す，中等度の質の症例対照研究・コホート研究が行われている），推奨レベルをB（死亡率減少効果を示す相応な証拠があるので，実施することを勧める）と判断した．「低線量CT」については，証拠のレベル2－（死亡率減少効果に関する，質の低い症例対照研究・コホート研究が行われている），推奨レベルI（死亡率減少効果の有無を判断する証拠が不十分であるため，対策型検診として実施することは勧められない．任意型検診として実施する場合には，効果が不明であることと不利益について適切に説明する必要がある）と判断した．
索引用語：がん検診, 有効性, ガイドライン, 肺がん
肺癌 47 (6)：735─741，2007
