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第55巻第7号目次 | Japanese/English |
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─ 原著 ─
エビデンス変遷に基づく非小細胞肺癌術後補助化学療法の実態調査―大阪肺がん研究グループ（Osaka Lung Cancer Study Group，OLCSG）による多施設アンケート調査報告―
東山 聖彦1, 高濱 誠1, 松村 晃秀1, 前田 元1, 太田 三徳1, 奥村 明之進1, 良河 光一1, 黄 政龍1, 多田 弘人1, 児玉 憲11大阪肺がん研究グループ（Osaka Lung Cancer Study Group, OLCSG）
目的．大阪肺がん研究グループ（OLCSG）は，2003年以降の非小細胞肺癌（NSCLC）病期I～IIIA期手術例の，術後補助化学療法の実施状況を調べた．方法．2003年（A群），2006年（B群），2009年（C群）および2012年（D群）各1年間の術後補助化学療法を，OLCSG参加施設にアンケート調査した．結果．A～C群30施設，D群17施設から回答を得た．実施頻度は，IA期10.0％，IB期36.4％，II期45.6％，IIIA期60.7％で，B群以降で増加した．レジメンでは，I期はUFTが，II～IIIA期はA群でプラチナベースとUFTが，B群以降ではプラチナベースが主であった．特にB群ではカルボプラチン＋パクリタキセルが多く，C群以降ではシスプラチン＋ビノレルビンも加わった．D群では新たなプラチナベース化学療法や分子標的薬もみられた．結論．2005年の診療ガイドライン改訂後，NSCLC術後補助化学療法の実施頻度やレジメンは大きく変貌した．現在，新たな薬剤や組み合わせレジメンによる臨床試験が行われ，今後の日常診療においてもエビデンスレベルの高い術後補助化学療法への移行が望まれる．
索引用語：非小細胞肺癌, 術後補助化学療法, 肺癌診療ガイドライン, 多施設アンケート調査, 日常診療
受付日：2015年6月21日
受理日：2015年9月10日
肺癌 55 (7)：1055─1064，2015
