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第56巻第1号目次 | Japanese/English |
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─ 原著 ─
病理学的に診断した原発性肺癌入院患者2039例の検討―1991年から22年間の地域医療機関における経験―
木村 文平1, 中島 拓也1, 草島 健二2, 土屋 香代子2, 丹内 則之2, 布村 眞季3, 高野 智子4, 常見 安史4, 加藤 冠5, 宮岡 悦良6立川相互病院 1呼吸器外科, 2呼吸器科, 3病理科, 4大田病院呼吸器科, 5東京健生病院内科, 6東京理科大学数学科
目的．地域医療機関における原発性肺癌診療の現状を調査，報告する．対象と方法．1991年から22年間に東京の地域病院にて病理学的に診断した原発性肺癌入院患者2039例を前期（1991～2000年）1135例，後期（2001～2012年）904例に分けて発見動機，組織型，病期，治療法，performance status（PS），生存率を比較検討した．結果．前期：後期について，発見動機は症状：検診：他疾患診療中各54.8％：18.2％：26.9％，46.2％：22.7％：30.9％であった．腺癌：扁平上皮癌各48.5％：30.7％，54.1％：22.9％，I期：IV期は各24.1％：36.6％，31.2％：39.7％であり，切除：化学療法and/or放射線療法（化/放）：緩和治療は各36.7％：26.6％：34.5％，36.3％：33.0％：27.4％で，後期で無症状発見，腺癌，IおよびIV期，化/放が増加した．また，後期ではPS 0と4が増加した．5年生存率は各24.1％，32.5％で後期で上昇した．結語．検診および他疾患診療中の患者に発生する肺癌のI期での発見例を増加させることで，原発性肺癌の生存率を向上させることが可能である．
索引用語：原発性肺癌, 総生存率, 発見動機, 画像診断, 地域医療機関
受付日：2015年7月23日
受理日：2015年11月12日
肺癌 56 (1)：2─11，2016
