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第63巻第6号目次 | Japanese/English |
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─ 原著 ─
中皮腫を発症した患者の経済的困窮の自覚と年齢の関連―就労状況の変化に着目して―
福神 大樹1, 影山 小百合2, 小丸 可奈子2, 中島 喜章2, 藤原 妙子2, 山中 伸治2, 鈴木 江郎2, 松島 恵一2, 右田 孝雄21兵庫医科大学, 2中皮腫サポートキャラバン隊
目的．中皮腫を発症した患者は労働者災害補償保険法や石綿健康被害救済制度が利用できるが，経済的問題の解決には個人差があり，その要因は明らかにされていない．本稿では患者の就労状況の変化から経済的困窮の自覚が生じる要因と課題を考察することにした．方法．患者に対してアンケート調査を行い，経済的困窮を従属変数，制度の認定・申請状況5項目と就労状況7項目を独立変数とした重回帰分析を行い，60歳前後の年齢で経済的困窮の自覚の発生件数を比較した．結果．患者は「石綿健康被害救済制度の認定」「休職」が増加した場合，「経済的困窮の自覚」も増加した．就労状況を60歳前後で比較した場合，60歳未満では「継続就労」「休職」，60歳以上は「無職/年金生活」が有意に多かった．経済的困窮の発生は60歳未満が有意に多く，収支合計額の変化と年齢の相関性については加齢と収支合計額に逆相関関係が見られた．結論．経済的困窮の自覚は「休職」「石綿健康被害救済制度の認定」の患者に発生しやすいことが明らかになり，特に60歳未満は経済基盤が不安定になりやすい．今後は就労していた若年・中高年世代に考慮した相談支援の拡充や制度設計の見直しが求められる．
索引用語：中皮腫, 経済的困窮, 就労状況の変化
受付日：2022年10月11日
受理日：2023年6月6日
肺癌 63 (6)：857─863，2023
