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第55巻 第1号

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原著
妊娠関連乳癌8例の検討
津曲 綾子1), 永井 優子1), 細川 義彦1), 飯場 萌絵1), 辻本 夏樹1), 西田 恵子1), 秋山 梓1), 大原 玲奈1), 八木 洋也1), 小畠 真奈1), 濱田 洋実1), 佐藤 豊実1), 坂東 裕子2)
1)筑波大学医学医療系産科婦人科学
2)筑波大学乳腺・甲状腺・内分泌外科学
関東連合産科婦人科学会誌, 55(1):33-39, 2018

 目的:妊娠関連乳癌の予後改善のために重要な事項を明らかにすること.
 方法:2004年1月から2016年12月までに当院で乳癌の治療と妊娠管理を行った妊娠関連乳癌の診療録を後方視的に検討した.
 結果:妊娠関連乳癌は8例で,うち35歳未満が4例であった.妊娠中に診断された症例が7例で,授乳期の診断は1例であった.診断契機は7例が腫瘤触知(うち3例に2年以内の乳癌検診歴あり),1例が検診であった.診断時の臨床病期はI期1例,II期5例(うち死亡1例),III期1例,IV期1例(死亡)であった.腫瘤触知が診断の契機となっていた7例はすべてII期以上であった.予後不良とされるtriple negative乳癌は4例に認められた.妊娠中の治療は手術および化学療法が1例,手術のみが1例,化学療法のみが3例であった.4例が早産であった.児に明らかな後遺症は認めなかった.
 結論:本研究では,腫瘤触知が診断の契機となっていた症例が大多数で,それらの症例の病期はすべてII期以上に進行していた.これらの妊娠関連乳癌の予後改善のためには,非妊時と同様に早期発見がその第一歩であり,妊婦への啓発と乳房腫瘤に対する速やかな精査が重要と考えられた.

Key words:breast cancer, pregnancy, perinatal outcome, pregnancy associated breast cancer
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